単純梁のたわみ量

問題
4-6　下図に示すように，長さＬ(mm)の梁ＡＢの点Ｃに集中荷重3Ｐ(N)が作用している。このとき，点Ｃの鉛直方向変位の大きさδc(mm)として，正しいものは①～⑤のうちどれか。なお，梁ＡＢの断面２次モーメントは2Ｉ（mm4），ヤング率はＥ(Ｎ/mm2)であり，せん断変形は無視するものとする。

（A端から１／３の距離に３Pの集中荷重）

①PL^3/81EI　　②2PL^3/81EI　　③PL^3/27EI　　④4PL^3/81EI　　⑤5PL^3/81EI

答え
②

勉強メモ
単純梁のたわみ量＝PL^3/48EI

参考サイト
http://pro-engineer.blog.so-net.ne.jp/2011-04-19

一言

土の湿潤単位体積重量

問題
4-5　土の間隙比をｅ、含水をｗ（％）、土粒子の比重をＧs，水の単位体積重量をγwとするとき，土の湿潤単位体積重量を算出する式として正しいものを次のうちから選べ。

①　(Gs+w/100)・γw/(1-e)
②　Gs(1-w/100)・γw/(1+e)
③　Gs(1+w/100)・γw/(1-e)
④　Gs(1+w/100)・γw/(1+e)
⑤　Gs(w/100-1)・γw/(1+e)

答え
④

勉強メモ
■土の単位体積重量
・土の体積　V=1+e
・土の質量W=(Gs+eSr)γw　飽和度Sr=1の時W=(Gs+e)γw　飽和度Sr＝0の時Gsγw
以上から　湿潤時の単位体積重量＝W/V=(Gs+e)γw/(1+e)
　　　　　　　乾燥時の単位体積重量＝W/V=Gsγw/(1+e)

Sr＝w・GS/e×100　→eSr=Gs・ｗ/100
よって、
湿潤時の単位体積重量＝W/V=(Gs+e)γw/(1+e)　＝Gs(1+w/100)γw/(1+e)


参考サイト
http://www.con-pro.net/readings/soil/chapter02-03.html

一言

土圧，支持力，基礎および斜面安定

問題
4-4　土圧，支持力，基礎および斜面安定に関する次の記述のうち，誤っているものほどれか。

①　擁壁などが前方に移動するときのように，土が水平方向に緩む方向で変形していくとき，水平土圧が次第に減少して最終的に一定値に落ち着いた状態を受働状態という。
②　地盤に一定の荷重を作用させ，破壊に至ったときの荷重強度を極限支持力という。
③　抗の鉛直支持力は，先端支持力と周面抵抗力からなる。
④　斜面の安全率を具体的に求める方法には，すべり面の形状を円形と仮定する円弧すべり解析や，位意形状のすべり面を対象とした非円形すべり面解析がある。
⑤　地すべり対策工は，地すべりの発生機構および規模に応じて，抑制工と抑止工を適切に組み合わせて計画する。

答え
①
×受働土圧
◯主働土圧

勉強メモ


参考サイト


一言

土の強度定数

問題
4-3　飽和粘土の供試体を用いて一輪圧縮試験を行ったところ，圧縮強さがquとなった。この土の強度定数（内部摩擦角φiと粘着力cu）の組合せは次のうちどれか。

①　φu＝0°，cu＝0.5qu
②　φu＝0°，cu＝qu
③　φu＝0°，cu＝2qu
④　φu＝30°，cu＝0.5qu
⑤　φu＝30°，cu＝qu


答え
①
c=1/2qu
飽和粘土なのでφ=0°

勉強メモ
■非排水せん断強さ
・一軸圧縮強さの１／２
・Cu=qu/2
　　　　ここに、Cu：非圧密非排水せん断強さ
　　　　　　　 qu：一軸圧縮強さ

参考サイト
http://pro-engineer.blog.so-net.ne.jp/2011-05-05

一言
Cu=qu/2

土の圧密

問題
4-2　土の圧密に関する次の記述のうち，誤っているものはどれか。

①　圧密とは，土が内部間隙水の排出を伴いながら徐々に圧縮していく現象をいう。
②　圧密降伏応力は，粘上が弾性的（可逆的）な圧密挙動を示す範囲から塑性的（非可逆的）な圧密挙動を示す範囲に移行する境界の応力をいう。
③　一次圧密は，過剰間隙水圧が消散する過程を表し，二次圧密は，一次圧密終了後の粘土骨格の粘性圧縮に起因して生じる。
④　過圧密とは，土が過去に受けた圧密履歴を表す用語の一つであり，現在受けている有効土被り圧の大きさが，先行圧密圧力より大きくなっている状態をいう。
⑤　圧密係数は，粘土の圧密速度を支配する土質定数をいい，体積圧縮係数と透水係数により定義される。

答え
④
×現在受けている有効土被り圧の大きさが，先行圧密圧力より大きくなっている状態
○現在受けている有効土被り圧の大きさが，先行圧密圧力より小さい状態

勉強メモ


参考サイト


一言

土中の浸透と地下水

問題
4-1　土中の浸透と地下水に関する次の記述のうち，誤っているものはどれか。

①　飽和した多孔質媒体中の地下水の流量，速度は，ダルシーの法則に従う。
②　土中の水の流れに対しては，圧力水頭は非常に小さいので無視することができ，全水頭は，速度水頭と位置水頭の和で定義される。
③　間隙水圧は，土中の間隙水が有する圧力をいう。飽和土中の水が静止している場合には，間隙水圧は静水圧に等しい。
④　限界動水勾配とは，上向きの浸透力によって土中の有効応力が次第に減少してゼロになるような動水勾配をいう。
⑤　フローネット（流線網）は，土中の二次元浸透流の状態を二組の曲線群（流線と等ポテンシャル線）で網目状に表したものである。

答え
②
×全水頭は，速度水頭と位置水頭の和
○全水頭は，圧力水頭と位置水頭の和

勉強メモ


参考サイト
http://pro-engineer.blog.so-net.ne.jp/2011-05-04

一言

［専門］［建設環境］日本の異常気象と気候変動の実態

問題
4-35　日本の異常気象と気候変動の実態に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。ただし、気象庁－異常気象レポート2005を基準とする。

(1) 月平均気温で見た場合,1990年代以降では異常高温が過去100年に無かった頻度で出現しているのに対して、異常低温はほとんど出現しなくなった。
(2) 日降水量が100mm以上や200mm以上の大雨の出現数には、1900年以降、長期的な増加傾向がある。
(3) 月降水量で見た場合、異常少雨の出現数には,1900年以降、長期的な増加傾向かある。
(4) 「強い」（最大風速が33m/s）以上の勢力を持つ台風について、台風の年間発生総数に対する発生割合には,1970年代末以降、長期的な増加傾向がある。
(5) 年降水量には,1890年代末以降、明瞭な長期的変化傾向は認められない。

答え
④
×長期的な増加傾向がある
◯長期的な増加傾向は認められない

勉強メモ
・台風は増加していない
・年降水量には長期的増加傾向は見られない

参考サイト
http://www.data.kishou.go.jp/climate/cpdinfo/climate_change/2005/index2.html

一言
なんじゃこの問題は。

［専門］［建設環境］建設環境関係の各種法令

問題
4-34　建設環境関係の各種法令などに関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。

(1) 振動規制法に定める特定建設作業の規制に関する基準では、特定建設作業の振動が、当該特定建設作業の場所の敷地境界線において、75デシベルを超える大きさのものでないこととされている。
(2) 騒音規制法により、指定地域内で特定建設作業を伴う建設工事を施工しようとする者は、当該特定建設作業の開始の日の７日前までに、都道府県知事に届け出なければならないとされている。
(3) 工事で使用する生コンクリートを製造するバッチャープラントは、生コンクリーﾄ製造業に該当するとして、水質汚濁防止法における特定施設として扱われている。
(4) 大気汚染防止法において、湿式のふるいは原動機の定格出力にかかわらず法律の一般粉じん発生施設に抵触しないので、都道府県知事への設置の届け出は不要である。
(5) 工作物の新築、改築又は除去に伴って生じたコンクリートの破片は、廃棄物の処理及び清掃に関する法律における産業廃棄物である。


答え
②
×都道府県知事
○市町村長

勉強メモ
・騒音規制法85db、振動規制法75dbが上限
・騒音規制法の届けでは7日前までに市町村長
・バッチャープラントは生コンクリーﾄ製造業に該当するとして、水質汚濁防止法における特定施設
・湿式のふるいは都道府県知事への設置の届け出は不要

参考サイト

一言
・騒音規制法の届けでは7日前までに市町村長

［専門］［建設環境］環境影響評価（環境アセスメント）

問題
4-33　環境影響評価（環境アセスメント）に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。

(1) 国が実施する事業は環境影響評価法に基づき、また、都道府県が実施する事業は各都道府県が定める条例に基づき、環境影響評価を行わなければならない。
(2) 事業者は、調査・予測・評価の結果と環境保全に関する自らの考え方を取りまとめた準備書について、一般の人々などにその内容を周知するための説明会を開催しなければならない。
(3) 環境保全の見地から意見のある人が事業者へ意見を述べる機会は、謬論影響評価法に基づく手続の中に２回設けられている。
(4) 事業に関する法律（例えば道路法や鉄道事業法など）に基づく許認可や補助金の交付にあたっての審査に環境保全の観点が含まれていない場合であっても、環境保全に適正に配慮していないと認められる事業に対して許認可や補助金の交付をしないようにできる規定が環境影響評価法には設けられている。
(5) 事業者は最終的な評価書を作成したことを公告するまでは、事業を実施することはできない。

答え
①
×都道府県が実施する事業は各都道府県が定める条例に基づき
○環境影響評価法の対象事業は主体でなくて規模による

勉強メモ

参考サイト
http://pro-engineer.blog.so-net.ne.jp/2011-04-11
http://pro-engineer.blog.so-net.ne.jp/2011-06-05

一言
意見を述べる機会は方法書と準備書の２回

［専門］［道路］道路を取り巻く状況

問題
4-32　社会資本整備審議会道路分科会建議「品格ある国土と快適な生活の実現に向けた道路政策」(2007年６月）に記載された、道路を取り巻く状況に関する次の文章の、［ａ］、［ｂ］、［ｃ］に入る言葉として適切な組合せは①～⑤のうちどれか。

「我が国では,1995年の阪神淡路大震災をはじめとして災害が相次ぎ、また、［ａ］は1977年以降ほぽ一貫して増加傾向にあり、安全・安心な生活環境の実現に対する国民の要請が一層高まっている。また、数次にわたる渋滞対策プログラムなどが実施された結果、渋滞による損失額は2005年度には［ｂ］に減少するなどやや改善の兆しが見られるものの、未だ全国に渋滞の著しい箇所が約2,200箇所存在するなど、渋滞問題は引き続き主要な課題となっている。また、これまでの半世紀にわたり、渋滞や交通事故などの多くの課題に対応しながら道路整備が進められてきた結果、一定の道路ストックが形成されてきているが、今後はこれらの蓄積されたストックを［ｃ］していくことが新たな課題となっている｡」

　　　　　ａ　　　　　　　　ｂ　　　　　　　　　ｃ
(1) 死傷事故件数　　　　　約1.1兆円　　　適切に管理し、有効に活用
(2) 死傷事故件数　　　　　約11兆円　　　 適切に更新し、増強
(3) 死傷事故件数　　　　　約11兆円　　　 適切に管理し、有効に活用
(4) 交通事故死者数　　　　約1.1兆円　　　適切に更新し、増強
(5) 交通事故死者数　　　　約11兆円　　　 適切に管理し、有効に活用

答え
③

勉強メモ
・交通事故件数は増加、交通事故死者数は減少
・渋滞損失額は約１１兆円
・渋滞ポイント２２００箇所

参考サイト
http://www.mlit.go.jp/road/singi/bunkakai/7pdf/79.pdf

一言
渋滞損失額は約１１兆円